人材紹介会社
現役時代と同レベルの収入を望むなら人材紹介会社へ登録。
雇用形態 | 主に正社員 |
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主な紹介職種 | 営業系や事務系・技術系や土木系・サービス業まで幅広い業界の求人あり |
給料目安 | 現役に近いレベル 年収300万円~ (求人内容による) |
利用条件 | 誰でも利用可能 |
メリット | 転職のアドバイスが受けられる 求人が豊富 |
デメリット | 必ず求人の紹介があるわけではない |
人材紹介会社とは
人材紹介会社とは厚生労働大臣の許可を受けて職業を紹介する会社の事を言います。 人材紹介会社は大きく分けて3つ(アウトプレースメント型・ヘッドハンティング型・登録型)あり、登録型が最もポピュラーです。
登録型はその名の通り、「仕事を探したい人」が「人材紹介会社」へ登録し、人材紹介会社が仕事を探したい方に代わり希望条件等にあった企業を紹介・あっせんを行っています。 紹介会社は利用者の転職先(紹介先)に成約料として、転職先の事業所に報酬をもらうという仕組みです(一部職種を除く)。そのため、登録者は無料で紹介会社のサポートを受ける事が出来ます。
正社員の求人が主なため、派遣会社とは異なります。
シニア世代の人材紹介会社利用のメリット・デメリット
メリット
- 人材会社(エージェント)があなたの職歴・経歴を判断し、見合った求人を紹介してくれる
- 在職中の方でも人材会社(エージェント)があなたに代わり、面接日等の調整をしてくれる
- プロのキャリアコンサルタントがあなたの必要書類(履歴書・職務経歴書など)の添削や、面談のアドバイスをしてくれる
- キャリアコンサルタントを通し、事業所情報(必要とされている人材像)などを聞く事が出来る また、自分では聞きにくい年収や入社日等についても交渉してくれる
- 応募から面接対策まで転職に際して必要なサポートが無料で受けられる
- 一般では公開されていない求人(非公開求人)を持っている事があり、一般では応募出来ない求人の紹介を受ける事も出来る
デメリット
- 人材紹介会社ごとに、職務経歴やご自身のプロフィールを提出する必要がある為、入力の手間がかかる
- 基本的にはホームページから基本情報や、履歴書・職務経歴書の作成/入力が必要なため、最低限のPCスキルとインターネット環境が必要
- 能力と経験に基づいて人材紹介会社が企業の求人と仲介をする為、条件が合わなければ紹介されない
このように紹介会社を利用するにもそれぞれメリット・デメリットがあります。それぞれの業界や職種に強みを持つ紹介会社がありますので、ホームページなどで情報を集め、ご自身の経歴に合う人材紹介会社に登録すると良いでしょう。
紹介会社を選ぶポイントは
- 厚生労働大臣の許可番号を持っている事
- プライバシーを厳守している
- 自分の希望する業界(業種)に精通している(紹介会社によっては●●の業界に強いが○○の業界の求人は少ないと言う事も)
- 対応してくれるスタッフ(担当者)の対応の良さ
- 本人の意思を尊重し、強引に求人の紹介をしない事
- 自分の経歴や、能力に合った求人を紹介していること
があります。 これらの事を把握するために、紹介会社の口コミや事業所のホームページなどで情報収集(この会社はどんな業界の求人を多く扱っているのか? 色々な業界の求人を幅広く扱っているのか?など)をした上で紹介会社を選び登録すると良いでしょう。 また、1社だけではなく何社か登録をしておくと良いでしょう。
登録した会社が持っていない非公開求人を持っている場合もあるため、何社か紹介会社に登録し活動する事をお勧めします。 尚、登録する際、1度は紹介会社に出向きキャリアコンサルタントと方向性等について面談が必要となります。 在職中の方にも対応している紹介会社も多いので、面談の日程については紹介会社に相談出来ます。
退職前には人材紹介会社へ登録を
しかしながら、実際はシニアを対象にした紹介会社は少なく、人材紹介会社も基本的には現役世代の転職支援を行っている会社です。シニア世代になると登録しても『紹介出来る(希望に沿える)案件がありません』と言われる事もあり、難しいのが現状です。このため、定年退職する前に登録しておくことをお勧めします。キャリアにブランクがあるほど、紹介会社での仕事探しは難しくなると考えてよいでしょう。
50歳以上の方で役職についていた方(管理職)や技術力を持っている方などは、紹介会社に自身の経歴を登録しておく事で、人材紹介会社からスカウト(求人)が来る事もあります。
最近では『シニアエクゼプティブや顧問紹介』など経営に関するアドバイスの出来る人材への需要は増えてきている為、経営に関わった経験のある方にはこれから更に需要が増える可能性があると言えるでしょう。
これらの人材紹介会社へは、ホームページから会員登録や求人への応募ができるものが多くあります。まずは、多くの人材紹介会社へ登録をして情報を収集するのがよいでしょう。