60〜70代のおよそ6人に1人が買い物で人工知能（AI）を使った経験があることがわかった。PwCコンサルティングが利用実態調査をまとめた。従来は店頭で販売員に聞いていたような専門知識をAIに求める傾向が顕著で、特にテクノロジー・電子機器系を買うときに利用する人が多かった。2025年12月、日本国内在住の18~79歳の男女5000人にオンラインでアンケートを実施した。
（中略）
PwCコンサルティングの中野翔太パートナーはシニア層の購買行動について「専門知識を補完する用途でAIを活用している」と分析する。これまで難解な技術仕様や効能などを店頭で販売員に相談していたところ、代わりにAIを相談相手としつつあるようだ。
（日経MJ　7月6日）

AIの能力が進化し、自然言語で操作できるようになったことで、高齢者にもその利用が広がっている。AIとのやり取りは、まだ質問の仕方にややコツがいるものの、もはや人間の販売員と会話するのと大きな差はない。むしろ、知識の量では、販売員を凌駕している。

商品購買だけでなく、仕事でもAIは専門知識を提供してくれる。高齢になると、新たな業務に対応するのに苦労することもあるが、そんなとき、AIは業務の進め方や必要な知識やデータなどを必要に応じて提供する助手、あるいは、教師としての役割を果たす。人間の助手と違って、頻繁に聞いても、嫌な顔もせず、親切に忍耐強く答えてくれるところも良い。AIは、人間の雇用を代替する側面もあるが、一方で、高齢者の仕事の機会を拡大する上で、役に立つ支援者となる可能性もある。