70歳前後の「アラウンド古希」の働き手が珍しくなくなってきた。だが、「トイレが近い」「耳が遠い」といった加齢に伴う身体的な変化は見落とされがちだ。70歳までの就業機会の確保は企業の努力義務になっており、今後さらに就業者は増える。安心して働きつづける環境づくりが欠かせない。
（日本経済新聞　11月25日）

多くの企業は、高齢従業員の加齢に伴う身体的な変化に対応しなければならないという認識は持っている。しかし、「トイレが近い」「耳が遠い」といった変化は、本人以外にはわかりにくいため、往々にして見落とされがちだ。本人が体の衰えを周囲の人に話したくないと思っていると、なおさら問題は気付かれない。

企業は、従業員からの訴えを待つのではなく、課題を顕在化させるための情報収集を能動的に、かつ、継続的に行う必要がある。情報収集の対象も、高齢者に限らず、すべての従業員を対象とするべきだ。身体的、あるいは、精神的な問題を抱えている従業員は年齢や性別によらず、組織内に一定程度存在している。従業員は自分が抱える問題を率直に話すことができ、企業はその解決に真摯に向き合う。そうした組織風土の醸成が、最も重要だ。